Microsoft Teamsで2026年8月26日、日本を含むアジア太平洋地域のユーザーを対象とした障害が発生しました。
午前9時過ぎごろから、SNS上では「Teamsの会議に参加できない」「画面共有ができない」といった報告が相次ぎ、「Teams障害」がXのトレンドに入るなど、多くの利用者に影響が広がりました。
Microsoftはその後、今回の障害について、メンテナンスに関連した作業がMicrosoft Teamsのサービスへ意図しない影響を与え、一部ユーザーで機能低下が発生したと説明しました。
原因となったメンテナンス作業を停止したことで、日本時間午前10時47分ごろにはサービスが通常の状態へ戻ったとしています。
Microsoft Teams 障害への反応
実際にSNS上では、Micosoft Teamsが障害が起きたことへの反応が相次いでいます
Microsoft Teams 現在は復旧済み
今回の障害では、日本を含むアジア太平洋地域のTeamsユーザーが影響を受けました。
障害発生中には、Teams会議へ参加できないほか、会議に参加できても画面共有が正常に利用できないといった報告が相次ぎました。
一方で、個別の通話は利用できたとの報告もあり、Teamsのすべての機能が完全に停止していたわけではなく、一部の機能や利用環境を中心に影響が発生していたとみられます。
Microsoftは障害の原因を特定した後、問題につながったメンテナンス作業を停止しました。
その後、サービスが通常の可用性レベルまで回復したことを確認しており、現時点では今回の大規模な障害は復旧しています。
Microsoft Teams 障害の理由
原因はメンテナンス作業によるものだったそうです。以下公式の発表です。
Microsoftの説明によると、今回の障害はMicrosoft Teamsに対して実施していたメンテナンス関連の作業が、サービスへ予期しない影響を与えたことで発生しました。
通常、クラウドサービスでは安定性や機能改善を目的として継続的にメンテナンスやシステム変更が実施されています。
しかし今回、その作業の一部がTeamsのサービスに影響し、アジア太平洋地域で機能低下につながった形です。
Microsoftは影響を確認した後、メンテナンス作業を停止することで復旧対応を行いました。
以下動画は、システム障害が起きたことにより実際に実害があった事例をまとめたYouTubeです
Microsoft Teams 度重なる障害!26年7月にも
Microsoft Teamsでは、約1カ月前の2026年7月24日にも、日本を含むアジア太平洋地域を中心に障害が発生しています。
この際にも、一部のユーザーがTeams会議に参加できない、接続が切れる、音声が途切れるといった問題が確認されました。
7月24日の障害は午前9時54分ごろから発生し、Microsoft側の対応によって午後0時8分ごろにはサービスが復旧しています。
Microsoftのクラウドサービスは多くの企業で業務インフラとして利用されているため、Teamsの障害はオンライン会議だけでなく、社内外のコミュニケーションや業務進行そのものに影響する可能性があります。
企業側にもBCP対策が求められる
今回の障害は比較的短時間で復旧しましたが、TeamsやMicrosoft 365など特定のクラウドサービスに業務を大きく依存している企業にとっては、改めてシステム障害時の対応を考えるきっかけにもなります。
Teamsが利用できなくなった場合に備え、メールや電話、別のWeb会議システムなど、代替となる連絡手段をあらかじめ決めておくことも重要です。
また、Microsoft 365を企業で利用している場合、システム管理者はMicrosoft 365管理センターの「Service health」から、自社環境への影響やMicrosoft側の対応状況を確認できます。
クラウドサービスは自社でサーバーを保有する必要がなく、システム運用の負担を軽減できる一方、サービス提供事業者側で障害が発生すれば、自社だけでは復旧できないという特徴があります。
今回のMicrosoft Teams障害はすでに復旧していますが、業務のクラウド化が進む中、企業側でも「主要システムが突然使えなくなった場合にどう業務を継続するのか」という視点を持つことが、これまで以上に重要になっています。
Microsoft Teamsが使えない場合の対処法、応急処置方法
急遽会社の基盤となるTeamsが使用できない場合、Slackや、ZOOM等の別のMTGアプリをバックスアップとして使用することが検討できます。
またTeams一辺倒ではなくSlackに戻すという声もあるようです。
今回のMicrosoft Teams障害は、比較的短時間で復旧しました。しかし企業のシステム運用やDXという観点では、単なる「一時的なサービス障害」として片付けるべきではありません。
現在、多くの企業ではTeamsやMicrosoft 365をはじめ、クラウドサービスを業務の中心に据えるケースが増えています。オンライン会議、チャット、ファイル共有、承認、スケジュール管理など、これまで複数のシステムに分かれていた業務が一つのプラットフォームへ集約されることで、業務効率は大きく向上しました。
一方で、便利になればなるほど、そのサービスが停止した際の影響も大きくなります。
たとえばTeamsが使えなくなれば、単にオンライン会議ができないだけではありません。社内外との連絡、プロジェクトの進捗確認、ファイル共有、会議資料へのアクセスなど、複数の業務が同時に止まる可能性があります。
特にMicrosoft 365とTeamsを深く連携させている企業では、Teamsが業務の入口になっているケースも少なくありません。そのため、一つのサービス障害が複数部門へ連鎖的に影響する可能性があります。
DXを進める際には、業務をデジタル化することだけでなく、「そのシステムが利用できなくなった場合にどうするのか」まで設計しておく必要があります。
重要なのは、クラウドサービスを使わないことではありません。むしろクラウドを活用しながら、障害が発生した場合でも業務を継続できる仕組みを準備しておくことです。
たとえばTeamsが利用できない場合には、メールや電話、別のWeb会議システムなど、代替となる連絡手段を事前に決めておく必要があります。
また、障害発生時に「誰が情報を確認するのか」「誰が社内へ周知するのか」「どの業務を止め、どの業務を継続するのか」といった対応フローを決めておくことも重要です。
実際に障害が発生してから対応方法を考えていては、復旧までの時間以上に業務が混乱する可能性があります。
さらに重要なのが、特定のクラウドサービスやベンダーへ依存しすぎていないかを定期的に確認することです。
Microsoft 365のような大規模なクラウドサービスであっても、障害を完全にゼロにすることはできません。どれだけ信頼性の高いサービスでも、一時的に利用できなくなる可能性はあります。
そのため企業側では、「障害は起きない」という前提ではなく、「障害はいつか起きる」という前提でシステムを設計する必要があります。
これはTeamsだけの問題ではありません。
ERP、会計システム、CRM、クラウドストレージ、勤怠管理、ワークフローなど、企業の基幹業務がクラウド化するほど、同じ考え方が求められます。
DXというと、新しいシステムの導入やAI活用などに注目が集まりがちです。しかし本来のDXでは、システムを導入した後の運用や障害対応、バックアップ体制まで含めて考えなければなりません。
「どのシステムを導入するか」だけではなく、「止まった時にどう業務を続けるか」まで設計できているか。
今回のMicrosoft Teams障害は、企業がDXを進める上で、改めてその点を確認するきっかけになったと言えます。
システム導入によって業務を効率化することは重要です。しかし同時に、一つのサービスへ過度に依存せず、障害発生時にも最低限の業務を継続できる体制を整えておくことも、これからの企業のシステム運用には欠かせません。
DXを成功させるためには、「便利なシステムを導入すること」だけではなく、「そのシステムを安定して使い続けられる運用体制を作ること」まで含めて考える必要があります。
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